【2024】家族葬の費用相場はどれくらい?安く抑える方法をわかりやすく解説
一口に「お葬儀」といってもさまざまな形式があり、近年「家族葬」が注目されていることをご存じでしょうか?
葬儀には、家族や友人、知人やご近所など多くの方でお見送りする「一般葬」や、企業が施主となって執り行う「社葬」、その他「密葬」「直葬」などがあります。その中でも「家族葬」は家族や親しい友人など小規模な葬儀形式で行われます。
家族葬は、一般葬に比べ自由度も高くゆっくりと見送ることができ、費用も抑えられるという特徴があります。今回は、家族葬の概要や、かかる費用の一般的な相場について解説します。
そもそも家族葬とは
家族葬とは、親族や親しい友人・知人など少人数で故人をお送りする儀式を指します。どこまでを参列者とするのかは定義されていませんが、小規模で執り行われることが特徴です。
家族葬という名前から、家族だけで葬儀を執り行うものだと思っている方も多いかもしれません。しかし、先述したように明確な定義はないため、誰に参列してもらうか範囲に決まりはありません。どのように故人を送りたいか、ふさわしいのはどのような形式なのかに重きを置き、誰に声をかけるかを決めると良いでしょう。
葬儀の大きな流れは一般葬と変わりませんが、少人数ですので一人ひとりの想いが反映されやすいことが特徴だといえるでしょう。思い出を語り合いながら故人を偲び、ゆっくりとお別れができるのが家族葬です。
一般葬との違い
家族葬と一般葬との違いは大きく3つあります。
項目 | 一般葬 | 家族葬 |
会葬者の有無 | あり | なし |
参列者の人数目安 | 30名以上 | 30名未満 |
葬儀費用の相場 | 100万円~150万円前後 | 50万~100万円前後 |
※葬儀の費用については目安です
会葬者は、親族以外の参列者を指します。職場の人や友人、知人や近所の方など多くの方が訪れるのが一般葬の大きな特徴です。逆に、親族や限られた親しい友人など少人数で行われるのが家族葬です。特に近年は、新型コロナウイルスの影響もあり、大人数での一般葬よりも家族葬を選ぶ方が多くなったという調査結果も見られます。
しかし、故人のこれまでの人生において、一般葬のほうがふさわしい場合もあります。選択する際は、社会的な立場などを考慮する必要があるといえるでしょう。
家族葬のメリット
家族葬のメリットとして挙げられるのは、主に次の3点です。
- 少人数でゆっくりと見送ることができる:家族や故人と親しかった友人や知人と、故人の思い出を語りながら、ゆっくりと見送ることができます。
- 葬儀の準備や後のお礼などの準備を省ける:参列者が少人数ですので、返礼品の準備や管理など時間のかかる内容を省くことができるのも、遺族としてはメリットになるといえるでしょう。
- 葬儀費用を抑えられる:葬儀費用としては「基本の葬儀料金」「飲食接待にかかる料金」「寺院に支払う費用」の3つが代表的な費用になります。家族葬の場合は、参列人数の予測がつきますので、お料理の数や返礼品の数などが少なくなり料金が抑えられます。
故人が生前に託した葬儀に対する希望や想いを形にしたり、出棺前の限られた貴重な時間を家族だけで過ごしたりと、遺族の希望を取り入れやすいのも家族葬の大きなメリットといえます。
家族葬のデメリット
家族葬のデメリットとして挙げられるのは、主に次の3点です。
- 香典による収入が少ない:遺族により訃報を知らせる人数に限りがあるため、弔問に訪れる人数が少なくなり、したがって香典の数も減少します。葬儀費用は香典によって賄われる部分が多くあるので、葬儀費用の持ち出しが増えることも考えられます。
- 後日予期せぬ訪問がある:葬儀後に訃報を知った人が故人の自宅に弔問に訪れるケースがあります。突然の訪問で部屋の片付けや香典返しの準備など、思わぬ手間や出費が発生する場合があります。
- 地域によっては、不義理として伝わってしまう場合がある:地域によっては、昔から馴染みのあるお葬式(一般葬)でないと「故人が粗末に扱われている」「みんなでお別れをしたかった」など遺族に対して不満を持たれてしまう場合があります。
故人が生前関わっていた方々について、親族であってもすべてを知っているわけではありません。お葬式は人生の締めくくりです。送る側は後々のことも考慮し、お知らせする範囲は慎重に検討してください。
家族葬の費用はどれくらい?
家族葬の費用は、参列する人数や場所、宗教形式などによって金額に幅があります。
たとえば、自宅で数名の場合は50万円前後、小さめの斎場で20名規模の場合は100万円前後(祭壇、返礼品、飲食費用、お布施、宗教者の手配など含む)などのように家族葬を行う場所や参列人数や祭壇のランクにより費用は異なります。つまり、一般葬と比較し「費用がかからない」と一概にはいえないということです。ただし、選ぶ葬儀業者によって葬儀プランはさまざまです。
「家族葬のアイリス」の場合、家族葬1日、家族葬2日、一般葬それぞれのプランがあります。
- 家族葬1日プラン:324,500円(税込)少人数~30名程度
- 家族葬2日プラン:456,500円(税込)少人数~30名程度
- 一般葬プラン:874,500円(税込)50名~100名程度
一般葬と比較すると家族葬は参列者が少なくなりますので、かなり安価になるといえます。元気なうちに、本人の希望も含め葬儀の内容を事前に相談しておくことをおすすめします。
葬儀形式でお悩みの方は、まずは「家族葬のアイリス」にお気軽にお問い合わせください。
家族葬にかかる料金の内訳
続いては、家族葬で必要になる費用の内訳を紹介します。今回紹介するのは一般的な内容であり、葬儀業者によって異なる可能性があることはご留意ください。
葬儀社に支払う費用
葬儀社に支払う費用は主に3種類あり、下の表のとおりです。
基本の葬儀料金 | ・基本葬儀料金(祭壇や運営人件費など)
・棺や生花などの付帯費用 ・車両費用 ・式場使用料 ・葬祭用品の費用 ・火葬場費用 |
飲食接待にかかる料金 | 通夜振る舞いや精進落としにかかる飲食費用 |
返礼品 | 返礼品の費用 |
※家族や親族のみで行う家族葬の場合、お弁当に変更したり、会食の席を設けなかったりといったケースもあります。
寺院にかかる費用
寺院にかかる費用は表の通りです。
寺院に支払う費用 | ・お布施(戒名料、読経料)
・御膳料 ・お布施 ・お車代など |
葬儀社が、葬儀費用で提示する場合もありますが、その場合「お布施」が含まれていないことがほとんどですので、事前に確認しておきましょう。
家族葬の費用を安く抑える方法
ここまで、家族葬の費用について解説しました。家族葬の費用は決して安いものではありませんし、故人の大切なお金を使うことにもなります。ここでは、家族葬の費用を抑える方法について解説します。
- 葬儀を行う場所を選ぶ
- 事前に葬儀会社に相談しておく(生前予約)
- 二日葬ではなく一日葬を検討する
- 自治体による葬儀費用還付を活用する
葬儀を行う場所を選ぶ
葬儀を行う場所によって費用が異なります。たとえば、葬儀を斎場で行う場合には、利用料がかかります。また、祭壇やセレモニーのスタッフも必要です。つまり、行う場所によっては、抑えられる費用があるということです。
自宅でのお葬儀
かつては、自宅での葬儀が一般的に行われていました。葬儀社によっては、現在でも自宅で家族葬を行えるプランを用意している場合もありますので、自宅での家族葬をお考えの際には確認してみましょう。
自宅で家族葬を行う場合は、斎場の利用料やセレモニースタッフの人件費も抑えられますので全体的に費用を抑えることができます。
「家族葬のアイリス」の場合、所縁のある自宅で家族だけで行う「自宅葬プラン」を170,500円(税込)で用意しています。
市営斎場の利用
地域によっては市営斎場があり、故人もしくは喪主がその地域の市民であれば安価で利用できます。ただし、市営斎場は火葬場と併設されている場合が多く、市街地から離れたケースも考えられますので、事前に交通アクセスについて確認が必要です。
家族葬を行う場所は、事前に地域の自治体や葬儀社に相談しておくことをおすすめします。また、費用については斎場の利用料だけではなくセレモニースタッフの人件費など抑えられる内容を事前に確認しましょう。
事前に葬儀会社に相談しておく(生前予約)
家族葬の費用を抑えるコツとして有効な方法として、元気なときに葬儀社を決めておく「生前予約」があります。
現状、病院で亡くなる方が大半です。病院で亡くなると、霊安室に安置され、その後すぐに葬儀社を決めなければなりません。
「病院で紹介された葬儀社」「近所にある葬儀社」「ネット検索でなんとなく良さそう」など、病院から別の場所へ早く搬送してもらう必要があるため、とりあえず決めるということも少なくありません。その後、遺族は故人に関する質問や斎場、祭壇決め、棺や返礼品など次々決定していくことになり、安いか高いかもわからないまま決める必要があります。
納得のいく家族葬を行うためには、事前に葬儀社に訪問し、葬儀に関してわからないことや不安など質問しましょう。家族葬は、家族にとっても大切な儀式でもありますので、喪主になる方も一緒に2社程度訪問すると良いでしょう。
二日葬ではなく一日葬を検討する
一般的には、二日葬が主流ですが、通夜を省略し葬儀・告別式のみを行う一日葬を選ばれる方も増えてきました。その主な理由は、身体的負担です。特に高齢の方の場合、二日間斎場に足を運ぶことが困難な方もいらっしゃいます。また、通夜を行わないため費用を抑えることも理由の一つです。
アイリスが行っている家族葬1日プランの場合、ゆっくりと家族との時間を確保しながらも告別式から火葬まで儀式をきちんと行うプランになっており、324,500円(税込)で執り行うことができます。
ただし、伝統的な二日葬儀に慣れている方にとっては違和感を覚える場合がありますので、その点については注意が必要です。
自治体による葬儀費用還付を活用する
費用を抑えるためには、自治体の制度を可能な限り利用しましょう。手続きによって、葬儀費用の一部を還付してもらうことができる場合があります。
ただし、お住いの自治体によって金額や還付要件が異なりますので、事前に確認しておいてください。
家族葬を行う際の注意点
故人の希望や遺族の希望で家族葬を行うことになった場合、注意すべき点があります。ここでは、家族葬を行う際の主な注意点を2つ解説します。
- 親族間でもめる可能性がある
- 精神的負担が多くなることがある
親族間でもめる可能性がある
家族葬には定義はありません。家族のみ、親族も含める、親しい友人も含めると3パターンありますが、すべて家族葬といえます。
「家族葬だから家族だけで行い、親族には後から知らせれば良い」と考えれば、親族から苦言を呈されることがあります。そうなると、今後の関係性に溝が出来てしまうことにもなりかねません。
また、古くから関わりのある友人や知人を呼ばないという選択をした場合には「お別れしたかった」「知らせてほしかった」など不満の声を頂くこともあるでしょう。
親族間でもめることなく、お世話になった友人や知人との関係性を悪化させないためにも、家族葬を希望する場合には、元気なうちに「家族葬を行う」「家族葬を希望している」と意思を周囲に伝えておくことをおすすめします。
精神的負担が多くなることがある
葬儀を行う際は、金銭的負担はもちろん、精神的な負担が大きくかかる場合があります。
家族葬においては、小規模な葬儀であり全体的にみても負担が少ないと考えている方が多いですが、実際はそうでないこともあります。たとえば、100歳近い方がお亡くなりになった場合、参列される方も高齢である場合が多く、大きな葬儀になると斎場に行くだけでも困難になるケースもあります。そのため、身内だけで行う家族葬になる場合がほとんどです。
しかし、若かったり、現役で働いていたりするような方が亡くなった場合は、関係者も多くなります。そのため、家族葬の規模で行う場合には「お線香をあげたかった」「ちゃんとお別れしたかった」など多くの不満の声を聞くことにもなりますし、親族からは「扱いが粗末だ」など心ない言葉を受けることにもなり兼ねません。
その場合、精神的負担が大きくなる可能性があります。そのため、家族葬を故人が生前から希望していたことや、家族でゆっくり見送りたいなど、葬儀社との打合せ段階で手筈を整えておくことが必要です。
家族葬を行うなら「アイリス」へご相談ください
これまで家族葬について解説しましたが、より詳しい内容を聞いたり相談したり、疑問を解決する場合には、葬儀社にいる専門家に相談することが重要であり、安心にもつながります。
大切な人のお葬式の実現をサポートすることをコンセプトとし、葬儀のトータルサポートを行っている「家族葬のアイリス」は、ご希望の場所で家族葬が行えるように、24時間365日専門スタッフが紹介してくれます。また、葬祭ディレクターが在籍しており、監修のもと運営していますので、家族葬に関する相談や心配事はすべてお任せできます。
利用する方が一番気になる費用についてもご安心ください。必要な物品、サービスを含んだ定額プランが複数ありますので、自分に合ったプラン選びを専門家と一緒に行えます。
また、家族葬の「アイリス」のスタッフが独自で各斎場に足を運び、独自の審査基準を満たしているか定期的にチェックをしています。だからこその高品質・低価格のお葬儀が行えますので、元気なうちに希望や内容についてご相談ください。
まとめ
家族葬についての費用やメリット、デメリットについて解説しました。
家族葬は親族や親しい友人・知人など少人数で故人をお送りする儀式であり、ゆっくりと故人を偲び、思い出話をしながらお別れができるお葬儀です。
一般葬と家族葬の大きな違いとしては「会葬者の有無」「参列者の人数」「費用」の3つがあげられます。一般葬か家族葬を選ぶ際は、故人のこれまでの交流や社会的立場なども考慮し検討することが残された遺族にとっても必要でしょう。
家族葬の費用の相場は、行う場所や参列者の人数、祭壇などのランクによって50万円〜100万円ほどが一般的です。一般葬と比較するとやや安価ではありますが、大きな差があるというわけではありません。決して小さな金額ではないため、事前に葬儀社に相談(生前予約)することをおすすめします。
「家族葬のアイリス」では、費用やメリット、デメリットなどの内容を専門家がより詳しくアドバイスすることが可能です。家族のためにも、元気なうちに事前にご相談ください。
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