【2025】火葬費用はいくらくらい？費用の内訳と安く抑えるポイント・注意点を解説

葬儀費用を抑えたい場合、葬儀や告別式をせず火葬だけをしようと考える場合もあると思います。

では、火葬にはどのような費用がどの程度かかるのでしょうか？また、火葬の費用を抑えるには、どのようなポイントを踏まえればよいのでしょうか？

今回は、火葬費用の内訳や火葬費用を抑えるポイント、火葬式とする場合の注意点などについてくわしく解説します。

火葬にかかる主な費用

火葬には、どのような費用がどの程度かかるのでしょうか？ここでは、費用の目安について解説します。

• 火葬施設の利用料金
• 葬儀社に支払う費用
• （葬儀社に依頼しない場合）必要な物品や安置費用
• 宗教者に支払うお布施
• 会食などの接待にかかる費用
• 移動費用

火葬施設の利用料金

火葬には、火葬施設の利用料金がかかります。

火葬施設の利用料金は、公営の施設をその市区町村に居住する人が利用する場合、数千円から5万円程度であることが多いでしょう。一方で、地域外の住民が公営の火葬施設を利用する場合には、5万円から10万円程度が目安となります。

火葬施設には民間のものも存在し、民間の場合の費用の目安は5万円から15万円程度です。

葬儀社に支払う費用

通夜や告別式を行わず火葬のみを行う場合であっても、葬儀社に依頼することは少なくありません。なぜなら、葬儀社に依頼しない場合、火葬場の予約や火葬場までの搬送手段、ドライアイス、棺などをすべて自身で手配する必要が生じるためです。これをすべて自身で行うことは、容易ではないでしょう。

火葬式を葬儀社に依頼した場合、葬儀社に支払う費用の目安は20万円から30万円程度です。

なお、家族葬のアイリスではリーズナブルな火葬式プランを設けています。火葬式を任せられる信頼できる葬儀社をお探しの際には、家族葬のアイリスまでお気軽にご相談ください。お電話は、24時間365日受付中です。

（葬儀社に依頼しない場合）必要な物品や安置費用

火葬にあたって葬儀社に依頼しない場合、棺や骨壺、ドライアイス、火葬までの期間における安置場所、ご遺体を安置場所から火葬施設に搬送する費用などがかかります。これらの手配に要する費用はケースバイケースであるものの、自身で手配することは容易ではありません。

宗教者に支払うお布施

火葬だけを行う場合であっても、僧侶などの宗教者を手配し、火葬炉の前で読経やお焼香をしてもらうことが可能です。この場合には、宗教者へのお布施の支払いが必要となります。

お布施に決まった金額はないものの、3万円から10万円程度が目安です。ただし、地域や宗派などによっても異なるため、お布施の適正額がわからない場合には菩提寺などに確認するとよいでしょう。

会食などの接待にかかる費用

火葬の後に、参列者による会食の場を設けることがあります。会食の場を設ける場合には、食事の費用がかかります。会食は、1人あたり5,000円程度を目安に手配することが多いでしょう。

移動費用

自家用車での移動が難しい場合には、参列者の移動のためにマイクロバスなどの手配が必要となります。マイクロバスの費用は距離や人数によって異なるものの、少なくとも5万円程度は必要であることが一般的です。具体的な金額は、葬儀社の担当者にあらかじめ確認しておくとよいでしょう。

火葬にかかる費用はいつ支払う？

火葬に要する費用は、いつ支払うものなのでしょうか？一般的な支払いのタイミングを解説します。

火葬施設に支払う費用

火葬施設に支払う費用は、火葬当日に現金で支払うことが一般的です。あらかじめその火葬施設が対応している支払い方法を確認し、必要に応じて現金を用意しておきましょう。

葬儀社に支払う費用

葬儀社に支払う費用は、葬儀社からの請求書発行後に支払うことが一般的です。現金ではなく、振り込みで支払うことが多いでしょう。現金での支払いを希望する場合には、あらかじめ葬儀社の担当者に相談しておくことをおすすめします。

宗教者に支払う費用

僧侶などの宗教者に支払う費用は、読経などをいただいた当日に現金でお渡しすることが一般的です。

現金をそのままお財布から出して渡すのではなく、封筒や奉書紙などに包み、表書きに「お布施」などと記したうえでお渡しするのがマナーとされています。切手盆（小さなお盆）に乗せたり袱紗（ふくさ）に包んだりすると、より丁寧です。

火葬費用を左右する主な要素

火葬にかかる費用は、どのような要素によって左右されるのでしょうか？ここでは、主な要素を4つ紹介します。

• 火葬施設が公営か否か
• 火葬施設の対象地域内であるか否か
• 宗教者に依頼するか否か
• 会食をするか否か

火葬施設が公営か否か

火葬施設には公営のもののほか、民間のものも存在します。一般的には公営のほうが費用が低く、火葬施設が公営であるか民間であるかによって火葬費用は大きく変動します。

火葬施設の対象地域内であるか否か

公営の火葬施設は、その地域の住民に限り利用費用が低く設定されていることが少なくありません。そのため、対象施設の火葬施設であるか否かによって、火葬費用が大きく変動する可能性があります。

宗教者に依頼するか否か

火葬は僧侶など宗教者の立ち合いを受けずに行うこともできる一方で、火葬炉の前で僧侶に読経やお焼香などをしてもらうことも可能です。宗教者を手配した場合にはお布施が必要となる一方で、宗教者を手配しなければその分の費用はかかりません。

会食をするか否か

火葬後には会食をする場合もあれば、会食をしない場合もあります。会食をするか否かも、火葬に要する費用を左右する要素です。

火葬費用を安く抑えるポイント

火葬費用をできるだけ安く抑えるには、どのようなポイントを踏まえればよいのでしょうか？ここでは、主なポイントを6つ紹介します。

• 公営の火葬施設を利用する
• 火葬式に対応している葬儀社を選ぶ
• 宗教者を手配しない
• 会食をしない
• 棺などのグレードアップをしない
• 参列者は自家用車で移動する

公営の火葬施設を利用する

1つ目は、公営の火葬施設を利用することです。

先ほど解説したように、民間の火葬施設は公営の火葬施設と比較して費用が高くなる傾向にあります。また、公営の火葬施設はその火葬場を運営する市区町村の住民に限り費用が格安となっている場合もあります。

そのため、故人が居住していた市区町村の火葬場を利用することで、火葬費用を抑えやすくなるでしょう。

火葬式に対応している葬儀社を選ぶ

2つ目は、火葬式に対応している葬儀社を選んでサポートを依頼することです。

火葬のみを行うとしても、棺やご遺体の搬送手段などをすべて自身で手配することは容易ではありません。さらに、個々に手配をした結果、費用がかさんでしまう可能性もあります。

そこで、火葬のみを行うリーズナブルな葬儀プランを設けている葬儀社に依頼することで、火葬にかかる費用を抑えやすくなります。

家族葬のアイリスは全国対応で葬儀のトータルサポートを行っており、リーズナブルな火葬式プランを設けています。プランには最大3日分の安置施設利用料や棺、寝台車、2回分のドライアイスなど火葬式に必要な物品・サービスをすべて含んでいるため、火葬に必要なものを自身で悩みながら手配する必要はありません。

火葬式の費用を抑えたい場合には、家族葬のアイリスまでお気軽にご相談ください。

宗教者を手配しない

3つ目は、僧侶などの宗教者を手配しないことです。

故人や喪主が特に信仰している宗教がない場合には、無理に宗教者を呼ぶ必要はありません。宗教者を手配しなければ、その分費用を抑えることが可能となります。

ただし、信仰する宗教が特になかったとしても、読経さえなく火葬したことを後悔する可能性があるのであれば、この費用は削るべきではないでしょう。また、信仰が浅くとも菩提寺がある場合には、菩提寺に相談をして僧侶を手配するべきです。

菩提寺があるにもかかわらず、菩提寺に無断で火葬を決行すれば、納骨やすでに納められている親族のお骨の改葬にあたってトラブルに発展する可能性があるためです。

会食をしない

4つ目は、会食をしないことです。

以前は火葬の後に会食をすることが一般的であったものの、近年では改まった会食をしないことも増えてきました。近親者だけが参列する場合など会食に意義を感じないのであれば、会食を省略することも一つの手です。

また、家族だけである場合は形式にとらわれず、故人の好きだったお店などでリーズナブルな食事を楽しむことも有力な選択肢となるでしょう。

棺などのグレードアップをしない

5つ目は、棺などのグレードアップをしないことです。

棺にもランクがあり、よいランクのものを選べばそれだけ費用も高くなります。特にこだわりがないのであれば、棺のランクを下げることで火葬にかかる費用を抑えやすくなります。

参列者は自家用車で移動する

6つ目は、参列者が自家用車で移動することです。

移動にはマイクロバスを手配することもできますが、マイクロバスの手配には費用が掛かります。運転できない人がいる場合には、自家用車に乗り合わせて移動すると費用を抑えやすくなります。

火葬費用を抑えられる主な制度

火葬費用は、これを補填してもらえる制度が存在します。知っておくべき主な制度を3つ紹介します。

• 葬祭費・埋葬料
• 葬祭扶助制度
• 自治体独自の補助金・助成金

葬祭費・埋葬料

国民健康保険や健康保険の加入者が死亡した場合、一定の葬祭費や埋葬料が支給されます。金額は加入している社会保険や自治体によって異なるものの、おおむね5万円程度です。

葬祭扶助制度

故人や遺族が生活保護を受けているなど生活に困窮している場合、火葬や葬儀費用の一部または全部が支給される制度です。金額は自治体によって異なるため、該当しそうな場合には問い合わせてみるとよいでしょう。

自治体独自の補助金・助成金

自治体によっては、火葬費用や葬儀費用を補填する補助金や助成金制度を設けていることがあります。お住まいの自治体に制度がないか、問い合わせてみるとよいでしょう。

費用を抑えるために火葬式とする場合の注意点

葬儀の費用を抑えたい場合に、火葬式を選択することがあります。火葬式とは、儀式としての通夜や葬儀・告別式を行わず、直接火葬場へと向かう葬儀形態です。

しかし、費用だけを理由に火葬式を選択することには、注意点もあります。最後に、火葬式を選択する前に知っておくべき主な注意点を6つ解説します。これらを理解したうえで、本当に火葬式とするのか、1日葬など火葬式以外の葬儀形態とするのかを慎重に検討するとよいでしょう。

• 亡くなってから24時間は火葬できない
• 想定より費用が安くならない場合がある
• 親族から反対される可能性がある
• 菩提寺との関係が悪化するおそれがある
• お別れの時間が十分に取れず後悔する可能性がある
• 火葬式であっても葬儀社への依頼がベター

亡くなってから24時間は火葬できない

1つ目は、たとえ火葬式であったとしても、亡くなってから24時間は火葬ができないことです。日本では「墓地、埋葬等に関する法律」により、亡くなってから24時間が経過しなければ火葬ができない決まりとなっています。

また、火葬場は17時には閉まることが多く、火葬には1時間から2時間程度を要します。そのため、たとえば2月1日の16時に亡くなった場合、2月1日中に火葬ができないのみならず、2月2日に火葬をすることも難しいでしょう。

さらに、火葬場の休日にあたる場合や火葬場の予約が埋まっている場合などには、火葬までにさらに期間がかかります。

このように、葬式を選択した場合でも、亡くなってからすぐに火葬ができるわけではありません。つまり、それまでの期間、ご遺体を安置する場所の手配が必要になるということです。また、腐敗を進行させないためのドライアイスなどの手配も必要です。

想定より費用が安くならない場合がある

2つ目は、想定よりも費用が安くならない可能性があることです。

確かに、火葬式はもっとも費用を抑えやすい葬儀形態です。しかし、「火葬場に支払う費用だけ」で済むかといえば、そのようなわけにはいきません。

先ほど解説したように、火葬までの期間安置する場所の手配が必要となるほか、ドライアイス費用や棺の費用、火葬場への搬送費用なども費用も必要です。ご自宅での安置が難しい場合には、葬儀社などの安置施設を利用する必要が生じ、結果的にさほど費用が安くならない可能性もあります。

そのため、はじめから火葬式と決めるのではなく、通夜は行わず告別式だけは行う「1日葬プラン」などと費用を比較したうえで、後悔のない選択をするとよいでしょう。

親族から反対される可能性がある

3つ目は、親族から反対される可能性があることです。

火葬式とすることに、親族から反対意見が呈されるかもしれません。そのため、今後も良好な親族関係を維持したい場合には、事情を丁寧に説明したうえで、火葬式とすることについてあらかじめ理解を求めておく必要があるでしょう。

菩提寺との関係が悪化するおそれがある

4つ目は、菩提寺との関係が悪化する可能性があることです。

菩提寺がある場合には、火葬式とすることについて事前に菩提寺に相談し、理解を求めておくことをおすすめします。菩提寺があるにも関わらず無断で火葬式を決行すれば、納骨を断られるなどのトラブルに発展するおそれがあるためです。

お別れの時間が十分に取れず後悔する可能性がある

5つ目は、お別れの時間が十分に取れなかったと感じ、後悔する可能性があるためです。

火葬式の場合には十分なお別れは難しく、火葬炉の前で短いお別れができるにとどまります。また、火葬場に到着してから後悔しても、引き返すことは困難でしょう。

そのため、十分なお別れを希望するのであれば、火葬式はおすすめできません。

火葬式であっても葬儀社への依頼がベター

6つ目は、火葬式であっても葬儀社へ依頼するのがベターであることです。

火葬式は、自身で手配することも不可能ではありません。しかし、その場合には少なくとも、次のものをすべて自身で行う必要が生じます。

• 火葬場の予約
• ご安置場所の手配
• 棺の手配
• 火葬場までのご遺体の搬送手段の確保
• ドライアイスの手配と適切な処置
• 骨壺の手配

葬儀社への勤務経験がある場合などでない限り、ご家族を亡くした直後にこれらをすべて自身で手配することは容易ではないでしょう。また、個々に手配をした結果、葬儀社に依頼するよりもコストが嵩むおそれもあります。そのため、火葬式とする場合であっても、葬儀社に依頼することをおすすめします。

家族葬のアイリスでは全国対応で葬儀のトータルサポートを行っており、火葬式への対応も可能です。また、提示する金額には3日分のご安置費用など火葬式の施行に通常必要な物品・サービスがはじめからすべて含まれているため、無用な追加料金がかかる心配はいりません。

火葬式の費用でお悩みの際には、家族葬のアイリスまでお気軽にご相談ください。

まとめ

火葬費用の内訳や火葬費用を抑えるポイント、火葬式とする場合の注意点などを解説しました。

火葬には、火葬場の利用料金のほか、宗教者に依頼する場合にはそのお布施、会食費、移動費などがかかります。火葬の費用を抑えるためには会食を省略したり、自家用車で移動したりするとよいでしょう。葬儀費用を抑えられる制度が活用できる可能性もあるため、確認しておくことをおすすめします。

家族葬のアイリスではリーズナブルな「火葬式プラン」を設けています。プランには、棺や納棺一式の用具のほか最大3日分の安置費用なども含まれており、不明瞭な追加料金がかかる心配はありません。

火葬の費用でお困りの際には、家族葬のアイリスまでお気軽にご相談ください。お電話は24時間365日お受けしており、早朝や深夜でもご遠慮いただく必要はございません。