亡くなってから葬儀までの日数・流れは？一般的な流れや日程をわかりやすく解説

ご家族が亡くなると、葬儀の手配などさまざまな対応が必要となります。

では、亡くなってから葬儀までは、どのような流れとなるのでしょうか？また、葬儀の日程は、どのような要素を考慮して決めればよいのでしょうか？

今回は、亡くなってから葬儀までの日数や一般的な流れ、葬儀日程を決める際に考慮すべき事項などについてくわしく解説します。

なお、「家族葬のアイリス」は全国対応で葬儀のトータルサポートを行っており、亡くなってから葬儀までの流れがスムーズなものとなるようサポートします。ご家族が亡くなりお困りの際は、家族葬のアイリスまでお気軽にご連絡ください。お電話は24時間365日、深夜や早朝を含めて受付中です。

亡くなってから葬儀までの日数は2日～3日が一般的

亡くなってから葬儀までの日程に、明確な決まりはありません。ただし、一般的には次のスケジュールで行うことが多いでしょう。

そのため、亡くなってから葬儀までの期間は、2〜3日程度であることが一般的です。

亡くなってから葬儀までの日程を決める際の前提

亡くなってから葬儀までの日程を決めるにあたっては、事前に理解しておくべき事項があります。ここでは、日程を決める際に知っておくべき前提を3つ解説します。

• 亡くなってから24時間は火葬ができない
• 葬儀と火葬は同日に行うことが一般的
• 通夜は、葬儀や火葬の前日の夕刻に行うのが一般的

亡くなってから24時間は火葬ができない

1つ目は、亡くなってから24時間は火葬ができないことです。

墓地埋葬法の規定により、日本ではご逝去から24時間は火葬をすることができません。そのため、通夜や葬儀を執り行わず火葬だけを行う「直葬」であっても、ご逝去後すぐに火葬をすることは不可能です。

また、火葬場は原則として24時間営業ではなく、17時には閉まることが多い点も理解しておくべきでしょう。つまり、4月1日の18時に亡くなった場合には当日の火葬ができないのみならず、4月2日の火葬も困難だということです。

葬儀と火葬は同日に行うことが一般的

2つ目は、葬儀と火葬は同日に行うことが一般的であることです。

一般的に、葬儀の後はそのまま火葬場へ向けて出棺します。そのため、葬儀の日程は、火葬場の予約日時に左右されることとなります。

なお、政治家や著名人、大企業の経営者が亡くなった場合などには先に近親者だけで葬儀や火葬を済ませ、後日改めて「お別れの会」や「偲ぶ会」などを営む場合があります。このような場合には、すでに火葬を終えているため、「お別れの会」などの葬儀の日には火葬は行いません。

通夜は、葬儀や火葬の前日の夕刻に行うのが一般的

3つ目は、通夜は、葬儀や火葬の前日の夕刻に行うのが一般的であることです。

通夜から葬儀までの間に数日が空くケースは、ほとんど見かけません。そのため、お葬式のスケジュールを決める際はまず火葬場の予約をとり、そこから逆算をして葬儀や通夜の日程を決めることが多いでしょう。

亡くなってから葬儀までの一般的な流れ

亡くなってから葬儀までは、どのような流れとなるのでしょうか？ここでは、一般的な流れについて解説します。

• （当日）ご臨終
• 近親者への連絡
• 死亡診断書の交付
• 葬儀社への連絡
• 安置場所への搬送
• ご遺体の安置
• 葬儀プランの打ち合わせ
• 死亡届の提出
• 葬儀の詳細の連絡
• （翌日）納棺
• 通夜の準備
• 通夜
• 通夜振る舞い
• （翌々日）葬儀
• 出棺
• 火葬
• 骨上げ
• （繰り上げ初七日）
• （精進落とし）

（当日）ご臨終

はじめに、ご逝去当日の流れを解説します。

病院で亡くなった場合、そのまま入院患者用のベッドを使用し続けることはできません。ご逝去後は、病院内の霊安室へと移されます。

近親者への連絡

ご逝去が確認されたら、その場に立ち会っていない近親者へ連絡しましょう。この段階では葬儀の詳細は決まっていないため、第一報として「誰が、いつ亡くなったのか」を伝えます。その後、葬儀の詳細が決まってから葬儀の場所や日時を連絡するとよいでしょう。

なお、家族葬など参列者を限定する形での葬儀を検討している場合には、この段階であまり多くの相手に連絡することはおすすめできません。連絡を受けた以上は葬儀に参列すべきと考える人も多く、あまり多くの相手に連絡してしまえば、多数の参列者が葬儀に訪れて対応に追われるおそれがあるためです。

死亡診断書の交付

ご逝去が確認されると、医師から死亡診断書が交付されます。この死亡診断書は死亡届の様式と一体になっており、死亡届の提出の際に必要となります。そのため、紛失しないようご注意ください。

葬儀社への連絡

ご逝去後は、早めに葬儀社に連絡を入れる必要が生じます。なぜなら、病院の霊安室が使用できるのは数時間程度だけであることが多いためです。

その後は他の場所へご遺体を移動させる必要が生じるものの、自家用車でご遺体を搬送することは現実的ではないでしょう。そのため、早期に葬儀社に連絡を取り、ご遺体を搬送してもらう必要が生じます。

なお、葬儀社は病院から紹介されることも多いものの、必ずしも紹介された葬儀社に依頼しなければならないわけではありません。大切なご家族の葬儀で後悔しないよう、信頼できる葬儀社を選んで依頼することをおすすめします。

家族葬のアイリスは全国対応で葬儀のトータルサポートを行っており、24時間365日体制でご連絡をお受けしています。ご家族が亡くなり、信頼できる葬儀社をお探しの際は、家族葬のアイリスまでお気軽にご連絡ください。

安置場所への搬送

葬儀社が到着したら、寝台車でご遺体を安置場所まで搬送します。安置場所は、ご自宅か、葬儀社の安置施設とすることが多いでしょう。

家族葬のアイリスは最大3日分の安置施設利用料がはじめからプランの料金に含まれているため、安心してお任せいただけます。

ご遺体の安置

安置場所に到着したら、ご遺体を安置します。この段階ではまだ棺に入れるのではなく、ご遺体用のお布団に寝かせることが一般的です。

葬儀プランの打ち合わせ

ご遺体を安置したら、葬儀プランの打ち合わせを行います。

残念なことに、葬儀代金にまつわるトラブルは今も少なくありません。トラブルを避けるため、打ち合わせの際には、トータルでかかる料金やプランに含まれていない料金について十分に確認しておきましょう。

家族葬のアイリスは、そのプランでの葬儀の施行に最低限必要な物品やサービスをはじめからすべて含んだ料金を提示しており、不明瞭な追加料金を請求することはありません。料金の不安なくご家族を見送るため、信頼できる葬儀社をお探しの際は、家族葬のアイリスまでご相談ください。

死亡届の提出

打ち合わせと並行して、死亡届を提出します。火葬をするために必要な「火葬許可証」は死亡届を提出しなければ受け取ることができないため、早めの届出をおすすめします。葬儀社が、死亡届の提出を代行することも少なくありません。

葬儀の詳細の連絡

葬儀の詳細が決まったら、葬儀への参列が想定される相手に連絡します。参列にあたって相手が迷わないよう、日時や場所などを明確に伝えましょう。

（翌日）納棺

ここからは、ご逝去翌日の流れです。通夜に先立って、ご遺体を棺に納める「納棺」をします。

オプション（別料金）であることが多いものの、納棺に先立ってご遺体を湯で拭いて清める「湯灌」をする場合もあります。

通夜の準備

通夜の前に、会場の準備を行います。準備自体は葬儀社が行うことが多いものの、供花の配置や読み上げる弔電の選定・順序の決定などはご遺族の協力が必要であるため、打ち合わせを行いながら会場設営を進めます。

通夜

通夜は、18時や19時など、夕刻の開始とすることが一般的です。通夜が始まると僧侶による読経やお焼香、参列者による焼香などがなされます。所要時間は参列者の数などによって異なるものの、おおむね30分から40分程度です。

通夜振る舞い

通夜の後に、参列者に食事を振る舞う「通夜振る舞い」をすることがあります。これには参列者にお礼を伝える意味合いのほか、故人との最後の食事との意味合いもあります。

ただし、特にコロナ禍以降では省略されることも少なくありません。

（翌々日）葬儀

ここからは、ご逝去の翌々日の流れです。

予定時刻に、葬儀・告別式を開始します。開始時刻は火葬場の予約時間から「逆算」をして決めるため、10時や11時頃の開始となることが多いでしょう。

葬儀では、僧侶による読経やお焼香、参列者による焼香などがなされます。所要時間は通夜と同じく、おおむね30分から40分程度です。

出棺

葬儀の後は、棺に花を手向ける「花入れの儀」や、棺の蓋を閉めて隅に釘を打ち込む「釘打ちの儀」などが行われます。その後は喪主が参列者へ向けて挨拶をして、火葬場へ向けて出棺します。

火葬

火葬場に到着すると、ご遺体が火葬されます。火葬には1時間から2時間程度を要するため、ご遺族は待合室などで待機します。

骨上げ

火葬を終えると、ご遺族がお骨を拾い上げ骨壺に納める「骨上げ」を行います。

骨上げを終えると、火葬場から埋葬許可証が交付されます。

（繰り上げ初七日）

初七日法要は本来、ご逝去の7日後に行う法要です。

しかし、葬儀との日程が近いことも多く、何度も集まるのが大変であることから、葬儀の後にそのまま繰り上げて行うことも少なくありません。この場合には、いったん斎場などへ戻って初七日法要を行います。

なお、火葬の後ではなく、葬儀に組み込んで初七日法要を営むこともあります。

（精進落とし）

火葬や初七日法要の後に、近親者での食事会である「精進落とし（お斎）」を行う場合もあります。

本来、精進落としは四十九日の忌明け後にはじめて口にする精進料理ではない食事を指すものでした。しかし、近年では忌中の過ごし方を厳格に守ることは少なくなっており、火葬後の食事会を精進落としと呼ぶケースが増えています。

精進落としは、懐石料理や1人1膳のお弁当などを用意することが一般的です。

亡くなってから葬儀までの日程を決める際に考慮すべき事項

先ほど解説したように、亡くなってから葬儀までのスケジュールは、ご逝去の翌日に通夜、翌々日に葬儀・火葬とすることが一般的です。しかし、さまざまな都合から、これとは異なる日程となることも少なくありません。

では、葬儀日程を決める際は、どのような事項を考慮すべきなのでしょうか？ここでは、考慮すべき主な事項について解説します。

• 地域の慣習・宗派の考え方
• 葬儀の形態
• 友引の日
• 葬儀場所への搬送に要する期間
• 火葬場の空き状況
• 近親者の都合
• 僧侶の都合
• 葬儀会館の都合
• 参列者の都合

地域の慣習・宗派の考え方

1つ目は、地域の慣習や宗派の考え方です。

地域や宗派によっては、葬儀の日程についての考え方が異なる場合があります。地域や宗派の考え方がわからない場合には、親族や僧侶などの宗教者などに確認したうえで葬儀日程を決めるとよいでしょう。

葬儀の形態

2つ目は、葬儀の形態です。

葬儀の形は多様化しており、必ずしも「通夜・葬儀・火葬」のすべてを行うとは限りません。そのため、これらのすべてを行う「2日葬」のほか、次の形態とする場合があります。

• 葬儀と火葬だけを行う（通夜を行わない）「1日葬」
• 火葬だけを行う（通夜と葬儀を行わない）「直葬」

これらの場合には、その葬儀形態に合ったスケジュールを検討することとなります。ただし、先ほど解説したように、ご逝去から24時間は火葬ができないため、1日葬や直葬の場合であっても、火葬は亡くなってから2日から3日後となることが一般的です。

家族葬のアイリスでは、2日葬のほか、1日葬や直葬などさまざまな葬儀プランに対応しています。ご希望に応じて最適な葬儀プランをご提案しますので、まずはお気軽にご相談ください。

友引の日

3つ目は、友引の日です。

友引とは六曜の1つであり、本来は仏教や神道などとは何の関係もありません。また、本来は「友を引く（友を道連れにする）」という意味ではなく、「共に引く（何事も勝負がつかない）」という意味です。

しかし、その字面が縁起が悪いとされ、特に年配の人を中心に友引の火葬が避けられる傾向にあります。そのため、友引の日が火葬にあたらないよう、日程を調整することが多いのが現状です。

一方で、家族葬など参列者が限定されている場合であり、参列者が友引を気にしないのであれば、友引に葬儀をしても問題ありません。ただし、友引の日は火葬場や斎場が休みである場合もあるため、あらかじめ確認しておく必要があるでしょう。

葬儀場所への搬送に要する期間

4つ目は、葬儀場所への搬送に要する時間です。

故人が遠方で亡くなった場合には、搬送までに日数を要します。特に、飛行機での搬送が必要な場合には、搬送までに数日以上を要することが多いでしょう。

飛行機にご遺体を乗せるための手続きが必要となるほか、飛行機ではドライアイスが使えないため、ご遺体の防腐処置（エンバーミング）も必要となるためです。

そのため、故人が遠方で亡くなった場合には、搬送などに要する期間も考慮して葬儀のスケジュールを検討する必要があります。

火葬場の空き状況

5つ目は、火葬場の空き状況です。

火葬場が休日であったり予約が埋まっていたりしていれば、その日に火葬をすることはできません。特に、火葬場の休日の翌日や友引の翌日、年末年始などは火葬場の予約が取りづらく、火葬までに10日近くを要することもあります。

なお、火葬をする地域に制限はないことから、他の市区町村の火葬場や民間の火葬場を使うことも可能です。ただし、対象地域の住民であった人の火葬とそれ以外の人の火葬で料金に差をつけている市区町村が多く、対象地域外の場合には火葬費用が高くなる可能性があります。また、火葬場が遠方である場合、搬送費用が高くなりやすいことも注意すべきでしょう。

近親者の都合

6つ目は、近親者の都合です。

故人の配偶者など葬儀への参列を強く希望する近親者の都合がつかない場合、その近親者の都合に合わせて葬儀のスケジュールを検討する場合があります。たとえば、近親者が海外におり、席を確保できたフライトの到着が数日後となる場合などがこれに該当します。

僧侶の都合

7つ目は、僧侶の都合です。

菩提寺がある場合、菩提寺の僧侶に読経などをお願いすることとなります。しかし、葬儀や法要が重なるなどして、僧侶の都合がつかない場合もあるでしょう。

その場合には同じ寺院や宗派の別の僧侶を紹介してもらえることが多いとはいえ、必ずしも紹介してもらえるとは限りません。その場合には、僧侶の都合に合わせて葬儀の日程を検討することとなります。

特に、お盆やお彼岸、年末などは僧侶の予定が埋まりやすいため、注意が必要です。

葬儀会館の都合

8つ目は、葬儀会館の都合です。希望する斎場が埋まっている場合、斎場の空き状況に合わせて葬儀日程を検討する場合があります。

なお、家族葬のアイリスは全国の数多くの斎場と提携しているため、混みあう時期でも空きのある斎場を紹介できる可能性があります。お困りの際は、家族葬のアイリスまでご相談ください。

参列者の都合

9つ目は、参列者の都合です。

予定される参列者の多くが、学生や公務員など平日の参列が難しい人であることが予想される場合には、参列がしやすいよう土日に合わせて葬儀をすることがあります。

葬儀後に行う主な手続き

葬儀後にも、さまざまな手続きが必要となります。最後に、葬儀後すぐに行う代表的な手続きについて解説します。

• 年金の受給停止
• 世帯主の変更
• 葬儀費用の支払い
• 公共料金などの名義変更
• 生命保険金や医療保険金の請求

年金の受給停止

故人が公的年金を受給していた場合には、年金の受給停止手続きを行います。手続き先は、原則としてそれぞれ次のとおりです。

なお、年金は2ヶ月に一度の支給である関係で、受け取りそびれた「未支給年金」が受け取れる場合もあります。未支給年金の受け取りには要件があるため、手続き先の窓口でご確認ください。

世帯主の変更

故人が住民票上の世帯主であった場合であり、かつ残る世帯員が複数人いる場合には、世帯主の変更手続きを行います。手続き先は、故人が住民票を置いていた市区町村役場です。

葬儀費用の支払い

葬儀後は、葬儀代金の支払いが必要となります。代金の支払い時期は葬儀後1週間から10日程度に設定されることが多いものの、葬儀会社によって異なるためあらかじめ確認しておくとよいでしょう。

公共料金などの名義変更

葬儀後には、電気やガス、水道など公共料金の名義変更や引き落とし先の変更を進めます。公共料金は引き落としとしていることが多いものの、金融機関が故人のご逝去を知った時点で口座が凍結され、その後は料金の引き落としができなくなるためです。

生命保険金や医療保険金の請求

故人が生命保険や医療保険に入っていた場合には、これらの請求手続きを進めましょう。なかでも、受取人として個人が指定された生命保険は他の相続人の同意なく請求できることから、早めに請求することでご逝去直後に資金需要に役立てやすくなります。

まとめ

亡くなってから葬儀までの一般的な日数を紹介するとともに、亡くなってから葬儀までの流れや葬儀日程を決める際に考慮すべき事項などを解説しました。

亡くなってから葬儀までの日数は、2〜3日であることが一般的です。ただし、必ずしもこの通りとなるとは限らず、火葬場の空き状況や親族・僧侶の都合などによって変動します。そのため、具体的なスケジュールは葬儀社の担当者と相談したうえで検討するとよいでしょう。

家族葬のアイリスは全国対応で葬儀のトータルサポートを行っており、ご逝去のご連絡をいただいたらすぐに担当者が駆け付けてサポートを開始します。ご家族が亡くなりお困りの際は、家族葬のアイリスまでお気軽にご相談ください。お電話は24時間365日、いつでも受付中です。